藤井効果などで将棋人口170万人増? 発表はあの団体

2018年8月8日発行の「レジャー白書」によると、2017年の「将棋参加人口」が、前年から170万人増えて、700万人になったとのこと(2016年は530万人)。

レジャー白書って誰が調査・発表してるの?

・・・と気になるのは、

「レジャー白書って、誰が調査・発表してるの?」

ってことなわけだが、レジャー白書なるものの発行主体は、公益財団法人日本生産性本部余暇創研

「日本生産性本部」って何だ?

・・・とその名称を聞いただけで天下り臭がプンプンする「公益財団法人日本生産性本部」。

ためしに、「日本生産性本部」「天下り」でツイッター検索してみたところ・・・

「生産性のかけらもない」

「新入社員のレッテル貼り」

「今年の新入社員は○○型」と、なんか「感じ悪~」なレッテル貼りをしていたのは、牛窪恵ではなく、日本生産性本部であった(いや、もしかして関係あり?)。

・・・などなど、ネット民からすこぶる評判の悪い「日本生産性本部」。

そんな団体が発表する数値なので、「170万人増で700万人」というのも、どれだけのものなのか? と懸念していたところ・・・

「15歳以上が調査対象」

どうやら、この「レジャー白書」。調査対象は「15歳以上」とのこと。

このたびの藤井ブームで、もっとも影響を受けたと思われる小中学生が調査対象から外れている。


将棋に限らず、レジャー人口の実態を調査するのに、小中学生を抜かす意味がどこにあるのか?

「小中学生は別物」と考えるとしても、仮にも「生産性」を問題にするならば、当然に未来志向であるべきで、小中学生の実態把握こそ、より重要な意味があるんじゃないのかね?

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